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【タメ年たちの大活躍!】仙台空港の復旧支援について語る。

2015 年 3 月 10 日 編集部員 コメント

被災時の仙台空港

震災時の仙台空港の様子(2011年3月18日) 出典:自衛隊宮城地方協力本部ホームページ(http://www.mod.go.jp/pco/miyagi/shasinkan/jisinkan/after/after.html)

 

 

昭和40年生まれの自衛官・笠松誠が、東日本大震災における米軍の“トモダチ作戦”について、日経ビジネスオンラインにて語っている。

 

笠松は、北部方面ヘリコプター隊、第1次イラク復興業務支援隊、在パキスタン日本国大使館防衛駐在官、幹部学校戦略教官を経て、現在は陸上自衛隊西部方面総監部情報部長。震災発生時は陸上自衛隊・国際防衛協力室長を務めていた。4年前の震災時、米軍の対応はどのようなものであったのか。共に協力しながら現場の復旧にあたった自衛隊員の立場から、笠松は米軍のふるまいについて話している。

 

この記事のなかで、米軍の支援が確固たる方針のもとに非常に迅速かつ大規模なものであったことが紹介されている。それらがわかる部分を以下に引用しよう。

 

「米軍は当初から二つの明確な方針を持っていました。一つは空輸活動のハブとなる空港を開通させること。もう一つは、その空港を復旧のシンボルとすることです。海水と瓦礫によって大きなダメージを受けた空港を復旧することができれば、被災民にも「自分のところも復旧できる」という希望を持ってもらうことができます」

 

このために、米軍は3月16日、米太平洋特殊作戦コマンドを仙台空港に派遣。キャンプフジの重機や大型トラックを投入するなどして、半年はかかると思われた仙台空港の復旧プロジェクトをわずか2週間ほどで終了させたとしている。支援全体では、1.6万人の人員、約20隻の艦艇、約40機の航空機を展開したことで事実上の日米安全保障条約の発動とまで言われた大規模なプロジェクトとなり、周辺各国を驚かせたことが紹介されている。さらに、そのプロジェクトの最中、被災者への“おじぎ”や、シャワー・宿泊施設の設置などに被災者への配慮がみられ、他国への支援とは大きく異なるプロジェクトとなったことも語られた。長年の日本駐在によるものといえるかもしれない。

 

日米関係についてはさまざまな課題や、それに対する意見があるが、このような支援があったということを知っておくことは、議論をするうえで踏まえておくべきひとつの要素といえるのではないだろうか。

 

 

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